×
26.02.27
EDRは「必須」だが、選び方が重要現代のサイバー攻撃の主流は、侵入されることを前提とした対策へと移行しています。その中心となるのがEDR（Endpoint Detection and Response）です。しかし、「EDR」と一括りにしても、その製品戦略や提供モデルはベンダーによって大きく異なります。
「とりあえず導入すれば安心」というわけではなく、自社のセキュリティ体制やITリソースに合わない製品を選んでしまうと、「運用負荷が高すぎる」「専門知識が必要で使いこなせない」といった問題に直面しかねません。 本記事では、EDR製品選定で失敗しないために、各製品の「根本的な違い」を明確に解説します。
既知のマルウェアのパターン（シグネチャ）に一致するかをチェックする伝統的な方式。検知精度は高いが、未知の脅威には弱いとされています。
既知の脅威対策を重視し、リソース消費を抑えたい場合に適しています。
ファイルの実行、プロセス間の通信、レジストリ操作など、「挙動」を監視し、不審な行動パターンを検知します。未知の脅威（ゼロデイ攻撃）への対応力が高いとされています。
最新の高度な攻撃に対応するため、現在主流の方式です。誤検知の調整が必要な場合があります。
過去の大量データを学習させ、正常な状態から逸脱した挙動をAIが自動で判断します。ビヘイビアベースをさらに高度化し、ヒューマンリソースを削減する効果も期待できます。
高い検知精度と、運用負荷軽減の両立を目指す場合に適しています。
EDR製品を導入後、インシデントの監視・分析・対応のすべてを自社のセキュリティチーム（CSIRTなど）が行います。
専任のセキュリティ人材が社内に複数名おり、高い専門知識とリソースを持つ大企業に適しています。
監視・初期対応を外部の専門家（SOC/MDRベンダー）に委託する。EDRのライセンスと運用サービスがセットになっていることが多いです。
セキュリティ人材が不足している、またはコア業務に集中したい企業。EDR導入効果をすぐに発揮したい企業に向いています。
EDR製品の機能は、単なる「検知」に留まりません。特に以下の3点はベンダーによって大きな差が出ます。
EDRは本来「侵入後」の対応ですが、多くの製品は次世代アンチウイルス（NGAV）やエンドポイント保護プラットフォーム（EPP）の機能も統合し、「侵入前」の予防から「侵入後」の対応まで一貫して行えます。
隔離、プロセス停止、通信遮断などの対応を、人間が介在せずに自動で実行できるか（SOAR連携）。運用負荷に直結します。
インシデント発生時、攻撃の起点から拡散経路までを時系列で分かりやすく可視化できるか。フォレンジック（原因究明）のスピードと正確性に影響します。
最適なEDR選びへのステップEDR製品の選定は、「誰が」「どこまで」運用するのかという運用モデルの決定から始めることが重要です。
費用対効果を追求し、「自社運用型」でコア技術や機能の拡張性の比較が検討のポイントになります。
「MDRサービス型」で、外部に委託できる範囲や、提供元の対応・専門性が検討のポイントになります。
EDR導入はゴールではなく、その後の「継続的な運用」が成功の鍵となります。特定の製品に囚われず、自社の実情に合った運用体制を構築できるよう、中立的な視点を持つプロフェッショナルに相談することをお勧めします。
株式会社電算システムは、上場企業グループ（東証プライム・名証プレミア）が運営する企業・組織向けのサイバーセキュリティ対策サービスを提供しています。特定のメーカーやベンダーに縛られない中立的な立場から、お客様の状況やご要望を丁寧にヒアリングし、最適なセキュリティ対策プランをご提案することが最大の強みです。
多様な技術や製品を柔軟に組み合わせ、お客様のニーズに合わせた最適なソリューションを提案します。
金融、製造、医療、物流、公共機関など、多様な業界のセキュリティ対策実績があります。
相談から導入、運用・保守まで一貫したワンストップサポートを提供し、個々の状況に寄り添ったきめ細やかなサポート体制（ITコンシェルジュ）を構築しています。
クラウド環境からサーバー環境、オフィス内環境まで、幅広い領域の脅威に対応するサービスを提供しています。
